■編集部から

第二次世界大戦の焼け野原から60年。敗戦当時、焦土と化した日本は当然ながら極端な住宅不足に喘いでいました。そんな状況のなか、1950年には住宅金融公庫が創設、55年の日本住宅公団創設、60年にはわが国初の「住宅ブーム」を迎えます。その後、年間住宅着工数は100万戸を突破。戦後20年で「住宅ブーム」を迎えるまでに日本は「成長」したのです。

しかし、その「成長」を一貫して支えていたのは民間企業に頼る「持ち家政策」で、その波に乗り、戦後登場したのが住宅産業、いわゆるハウスメーカーです。いま改めて過去を振り返ったとき、ハウスメーカーの残したものは何であったのか。「安い」という理由だけで他国の森林を丸裸になるまで伐採しつくし、現地の生活者や生態系に大きな影響を与えています。そのため、日本の森のほとんどは手入れがされずに放置され、瀕死の状態となっています。結果的に国産材の流通は滞り、その価格はますます上昇するという悪循環に陥っています。加えて、諸外国で伐採した木材を各種防腐剤によって薬漬けにして日本の消費者に提供し、シックハウス症候群の元凶との疑いすら叫ばれています。

もちろん、全てのハウスメーカーがそうではないでしょう。しかし、一部のメーカーは建築寿命平均25年といわれる「スクラップアンドビルド」の高回転により「売らんかな主義」で急成長を遂げました。その「成長」を表で支えていたのはもちろん国の政策です。しかし同時に、無批判にメーカーの宣伝に踊らされた私たち一般消費者、そして建築家や工務店などの作り手も、やはり過去への反省・総括が必要なときではないでしょうか。
　　　
２1世紀を迎えた今､地球規模の環境問題にも真剣に目を向け､「企業利益に立脚した外国産材から脱却し、消費者利益にたつ国産材による住まいへの道を探りたい」と、そんな想いから生まれたのが本書です。
　　　　　　　　　　　　　　　　
信頼できる41人の木の作り手たち

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